幕末、ヨーロッパの万国博覧会に出展した幕府や各藩の工芸品や美術品は優れた装飾品として絶賛され、日本の工芸へのヨーロッパからの関心が高まり、外貨を稼ぐ輸出品となる可能性が開かれた。しかし、日本には西洋のような「美術」と「工芸」の厳然たる区別は無く、日本の美術品は総じて装飾的・工芸的と見なされヨーロッパ美術よりも一段低いところに置かれた。
明治維新後の近代化と社会の激変によりそれまでの日本美術は大きく揺れ動いた。明治維新により狩野派などの幕府を支持基盤としていた画壇は勢力を失い、日本画は江戸後期から発達していた浮世絵や文人画が中心となる。政府は早急に西洋式の「ファイン・アート」（純粋美術）を導入してヨーロッパ諸国に恥じない芸術の体裁を整えようとし遠近法などの西洋画法を導入した洋画が成立し、明治9年（1876年）には建築や都市計画の分野への応用を目的とした工部美術学校が開校し、フォンタネージらお雇い外国人による西洋美術教育が開始され、工部美術学校出身者の洋画家や彫刻家は明治前半期の日本美術会の中心的存在となった。
一方、日本の諸派の絵画などは旧弊なものと見なされ存続の危機に陥った。伝統的画壇の凋落のほか廃仏毀釈や大名家の没落に伴い、多くの優れた美術品が古道具市場にあふれ、美術商だった林忠正らの積極的な売買により欧米に流出しそのまま帰らなかった。明治12年（1879年）には佐野常民による竜池会（日本美術協会）が結成され、竜池会は日本の伝統美術の保護育成の他、日本美術を外貨獲得のための貿易品としても注目し、博覧会や共進会の開催運動を起こした。
やがて近代化が一段落し、今度は国粋主義や、民族国家としての独自の美術を探求する動きが起こり、再び日本美術に目が向けられるようになる。アーネスト・フェノロサや岡倉天心らは、政府から万国博出展のために「日本美術史」の解説を書いてほしいとの依頼を受け、短期間で日本美術の通史を書き上げた。これが現在我々の知る日本美術史の原型であるが、その際に、海外への紹介に適さないとされた作家らはリストから零れ落ち、結果として長らく忘却された。
フェノロサ・岡倉天心らは、急速な近代化の弊害から日本美術を守り育成するため、その優秀・独自性を説き東京美術学校開校後は、天心らの手により西洋画は一旦斥けされ、工部美術学校出身者らは明治美術会を作って対抗する。パリ在住の林忠正による印象派の紹介や、海外留学から帰った黒田清輝らの出展で、明治美術会や洋画家らは混乱しながらもヨーロッパの最新の絵画運動を取り入れ活発な活動を行った。
天心たちは、内紛により東京美術学校から追放され、横山大観や下村観山らとともに日本美術院を結成する。また京都画壇の竹内栖鳳らを初め、多くの日本絵画の作家らがヨーロッパに留学。やがてこうした動きから、諸派の絵画や西洋画の影響も取り入れた新しい民族美術として日本画が誕生した。
明治後期から大正期の美術界は、明治43年に創刊された雑誌『白樺』において耽美的・コスモポリタン的な西洋美術や文学が紹介され、日露戦争の勝利に象徴される国力の伸長と相まって、若者の間ではフォーヴィスムやキュビズムなど反自然主義的な前衛画風が好まれ、個性を象徴する自由な表現を求める潮流が見られた。
一方、文部省は官展の停滞を打破するため大正8年に帝国美術院を設置し、従来の文展を廃止し新たに帝国美術院展示会（帝展）を開催し、帝展では従来の外光派的写実主義の画家が中心でありつつも、フォーヴィスム等の前衛画風を取り入れた独自のスタイルを生み出していた。
昭和10年代になると自由な芸術活動に対する制限、弾圧が顕著となる。従軍する芸術家も増加し、またいくつもの美術団体が解散されたり、政府の指導の下にさらに大きな団体に吸収されたりした。昭和18年に結成された新人画会の靉光らのように抵抗する活動も見られたが十分なものとはいえなかった。戦時下においては国民の戦意高揚のため、多くの画家が戦争画を描き戦争協力に加わることになった。藤田嗣治、宮本三郎、中村研一らがこれにあたる。
明治・大正の絵画・彫刻を中心に展示します。明治5年(1872)の文部省博覧会を創立・開館のときとする当館は、万国博覧会への出品作や帝室技芸員の作品、岡倉天心が在籍していた関係から日本美術院の作家の代表作など、日本美術の近代化を考える上で重要な意味を持つ作品を数多く所蔵しています。これらによって明治、大正、そして昭和の戦前にかけての日本近代の美術を紹介します。
今回の日本画は、安田靫彦の劇的な構図で描かれた「御産の祷」をはじめ、今村紫紅の「説法」など伝統的な主題を画家の新しい解釈によって表現された作品をご覧いただきます。
東京国立博物館
東京国立博物館は、わが国の総合的な博物館として日本を中心に広く東洋諸地域にわたる文化財を収集・保管して公衆の観覧に供するとともに、これに関連する調査研究および教育普及事業等を行うことにより、貴重な国民的財産である文化財の保存および活用を図ることを目的としています。
平成19年4月1日からは、東京国立博物館の所属する独立行政法人国立博物館と独立行政法人文化財研究所が統合され「独立行政法人国立文化財機構」が発足しました。新法人のもと貴重な国民的財産である文化財の保存及び活用を、より一層効率的かつ効果的に推進していきます。